RECRUIT THE WORK SHIFT PODCAST

栃木県で、介護を必要とする方を対象にした事業を進める「幸知会」。人材が定着しにくく、慢性的な人手不足に悩まされる介護業界にあって「10時間労働」と「週休3日制導入」に踏み切ったことで働きやすい環境が実現し、採用状況にも効果が現れています。育児休暇なども充実させる一方、社内コミュニケーションの活性化のためには、社員旅行などのイベントを活用しているそうです。経営管理部の岩崎英幸さんにお話を伺いました。

特別養護老人ホーム、デイサービスなどの高齢者介護事業、障がい者支援など、介護を必要とする方を対象にした事業を進めている「幸知会」。ハードな労働環境の中で、「業務の改善」にトライし続けてきたものの、なかなかうまく回っていなかったといいますが、５年ほど前、発送の転換をして、「8時間・プラス・サービス残業」ではなく「10時間勤務」、しかも「週休3日という体制を実現しました。これによって、現在の働き方はどうなっているのか、また、「働き方改革」によって生み出された効果について、経営管理部の岩崎英幸さんにお話を伺いました。

働き方改革の経緯について、経営管理部の岩崎英幸さんにお話しを伺いました。

「社会福祉法人・幸知会」は、栃木県で、平成7年に、５つの事業所でスタート。「トータスホーム」をはじめとする特別養護老人ホーム、デイサービスなどの高齢者介護事業、障がい者支援など、介護を必要とする方を対象にした事業を進めています。現在、従業員は160名、事業所は19か所ということです。人材が定着しにくく、慢性的な人手不足に悩まされているといわれる介護業界ですが、「幸知会」では、週休3日制導入に踏み切り、年間休日156日を実現。その結果、「離職率」は１・2％程度と、業界平均15・4％を大きく下回り、人材不足を解消。「長く働き続けられる」職場環境を達成しています。まずは、介護現場での一般的な問題点について、経営管理部の岩崎英幸さんにお話しを伺いました。

若い女性の採用、通勤改革など、多くの改革を進めてきた小田島組。改革の目的と今後の展開について、代表取締役・小田島直樹さんに伺いました。

小田島組があるのは、本州で一番面積が広い岩手県。社員は自分の車で通勤することが常識でした。そこで取り組んだのが、通勤時間を利用して生産性を上げる「通勤改革」です。代表取締役・小田島直樹さんにうかがいました。

若い人材にとって魅力的な会社になるための改革について代表取締役・小田島直樹さんに詳しくうかがいました。

小田島組は、岩手県・北上市の建設会社で、従業員はおよそ150名、公共工事で業績を伸ばしています。働き方改革のキッカケとなったのは、５人の女性を採用したことでした。代表取締役・小田島直樹さんに詳しくうかがいました。

建築物の構造設計を行うエンジニアの社員を多く抱えるさくら構造では、エンジニアの技術力や人間性、熱意などを総合評価する「エンジニアリングシップ指数」という評価軸があり、この指数が高い社員を対象に「週休2.5日」制度を導入しました。建設業界では初めてという「週休2.5日」を取り入れた経緯と今後の働き方と目標について、代表の田中真一さんにうかがいました。

上司から学ばなければならないことが多い"構造設計"という業種の特徴と、そんな上司と部下のミスマッチを解消するための、部下が上司を選ぶことが出来る"上司選択制度"は、実際にはじめてみてどうだったのか。また、会社に起こった変化について、代表の田中真一さんに伺いました。

さくら構造株式会社、代表の田中真一さんに社員の満足度を高めるべく取り入れた、"上司選択制度"のスタートのキッカケについて伺いました。

建築業界の人材不足は深刻で、さくら構造においても、社員の満足度を高めながら、成長をサポートしていくマネジメントの重要性が意識されてきました。さくら構造株式会社、代表の田中真一さんにさくら構造のマネジメント手法につらぬかれているのが「ドラゴンマネジメント」というユニークなネーミングの考え方が、どんなものなのか伺いました。

働く人に合わせた19種類の雇用形態、長時間労働を抑制するための休み方改革など、さまざまな取り組みを続けてきた、美容室「と和」。運営する、株式会社 社会起業家パートナーズ 取締役の小池由貴子さんは改革に取り組む理由について、どう考えているのでしょうか？

「と和」は、働く人に合わせた勤務形態だけでなくきちんと休むための改革にも力を入れています。「勤務間インターバル制度」と「有給休暇の取得促進」について、運営する「株式会社 社会起業家パートナーズ」取締役の小池由貴子さんにうかがいました。

働く人のワークライフバランスのため、19種類の雇用体系と給与体系を用意した「と和」。給与そのもの、そして残業の抑制について、美容業界では思い切った取り組みをおこなっています。株式会社 社会起業家パートナーズ 取締役の小池由貴子さんにうかがいました。

「と和」は、東京・巣鴨に店を構える美容室。「訪問美容 と和」として、訪問美容も手がけ、現在の従業員は7名。「と和」が働き方改革に取り組んだのは、業界が抱える課題からでした。運営する、株式会社「社会起業家パートナーズ」取締役の小池由貴子さんにうかがいました。

「おしどり転勤制度」「ジョブローテーション」「積休バンク制度」など、大胆でユニークな取り組みをおこなってきた、トラスコ中山。こうしたバラエティに富んだ制度を設けている背景には社員のみなさんに届けたい「ある思い」があるようです。この話題と今後の展開について、取締役 経営管理本部 兼 デジタル戦略本部 本部長の数見篤さんにうかがいました。

トラスコ中山は、社員のために働き方や業務環境について、さまざまな取り組みを進めていますが、有給休暇の取得促進もその一環です。ユニークな「積休バンク制度」について、取締役 経営管理本部 兼 デジタル戦略本部 本部長の数見篤さんにうかがいました。

トラスコ中山株式会社の取り組みの中から「ボスチャレンジ」、そして「ジョブローテーション」ついて、取締役 経営管理本部 兼 デジタル戦略本部 本部長の数見篤さんにうかがいました。

トラスコ中山は、プロ用の工具を中心に、幅広い商品を扱う卸売企業で、東京本社のほか、大阪本社など、国内外に事業拠点を持ち、従業員はおよそ2900名です。働き方改革に取り組んだ理由は、従業員を大切にする社風からでした。取締役 経営管理本部 兼 デジタル戦略本部 本部長の数見篤さんにうかがいました。

女性を積極的に採用するダイバーシティを推進することでヒット商品を生み出してきましたが、さらに、雇用延長や障碍者雇用などで、働き方の幅を広げています。今後の目標について、代表取締役社長の本橋真也さんに伺いました。

「幅13cm未満」の「細幅織物（通称：テープ）」の製造・販売を行う「本橋テープ」。2007年から働き方改革をスタートし、2010年に、「男女共同参画社会づくり宣言」に参加したことから、女性の雇用が進みましたが、実はこれが、新商品の開発につながったんだそうです。代表取締役社長：本橋真也さんに伺いました。

さらなる働き方改革について代表取締役社長：本橋真也さんに伺いました。

静岡県・吉田町にある「本橋テープ」は、1986年創立で、「幅13cm未満」の「細幅織物（通称：テープ）」を製造・販売する会社です。社員は現在48名、うち男性15名、女性33名となっています。この「細幅織物」は、もともと吉田町の地場産業で、バッグのショルダーベルトやストラップなど、さまざまな日用品に使用されています。働き方改革のキッカケになったのは2007年、テープを利用した製品開発を行い、メーカー向けに、完成品の提案やエンドユーザー向け製品販売を行う新分野への進出をスタートさせたことだったそうです。代表取締役社長：本橋真也さんに伺いました。

これまでに700名以上の産休・育休取得者が参加。自分たちでコミュニティの運営にたずさわりながら、様々な勉強会やプロジェクト、企業とのコラボレーションなど、これまでの育休の概念を変える活動を展開しています。ミライズ参加後のアンケートでは、94%の人が、復職後にその経験が活きていると答えているそうです。ミライズに参加して得られることと産休・育休の過ごし方が"なぜ大事なのか"について、代表の栗林真由美さんに伺いました。

1か月かけて決める、という育休テーマの設定・実践以外には、ミライズというコミュニティを運営していく"チーム活動"というものもあり、また、こういったコミュニティ運営の役割以外にも、目標に向けて期間限定で構成されるのが「プロジェクト活動」だそうです。この活動内容と活動事例について、代表の栗林真由美さんに伺いました。

活動の主軸となる、育休中の「テーマ設定」このテーマとはどんなものなのか？代表の栗林真由美さんに伺いました。

子育ての不安、社会から孤立する不安、そして今後のキャリアへの不安、漠然とした不安を抱えながらも、あわただしく育児休業に入り、目の前のことに追われているうちに、時間が過ぎていく・・・。そんな「なんとなく過ごす育休をなくそう」と2018年8月にミライズ設立されます。代表の栗林真由美さん、ご自身の経験を踏まえて生まれたコミュニティだということです。　第一子を出産し、育休を経て、仕事に復帰、第二子出産後の育休中にミライズを立ち上げたキッカケを栗林さんに伺いました。

信州ビバレッジは、さまざまな改革を進めた結果、一人当たり年間 およそ400時間あった残業時間が、60時間ほどと、大幅に削減したそうです。その理由と今後の展開について、人事総務部長・吉田行孝さんにうかがいました。

24時間体制の生産現場に導入した、1日12時間拘束10時間勤務のシフト制とその結果実現した週休3日制。休日が大幅に増えたことで、「信州ビバレッジ」では、一時、有給休暇の取得が進まなくなりました。休日取得の取り組みについて人事総務部長・吉田行孝さんにうかがいました。

実現した週休３日制とその経緯について、人事総務部長・吉田行孝さんにうかがいました。

信州ビバレッジは、長野県松本市に本社を持つ、清涼飲料水の製造メーカーで、従業員はおよそ160名。働き方改革に取り組むきっかけとなったのは、24時間操業の工場で勤務する従業員の、時間外労働の問題でした。人事総務部長・吉田行孝さんにうかがいました。

「社員のモチベーションを下げる理由を減らしていこう」と発想を転換していく中で、「労働基準法」にしっかり向き合い、「会社のための」ではなく「働く人のための」働き方改革を進めてきたそうです。この話題と今後の展開について、代表取締役社長の田代和弘さんにうかがいました。

社員の定着率を上げるため、「モチベーションを下げる理由を減らしていこう」という風に発想を転換していく中で、「結局『労働基準法』にしっかり向き合うほど、会社にとって良いことがある・・・」ということに気づき、「会社のための」ではなく「働く人のための」働き方改革を進めてきました。その中で重要な「業務マニュアルの確立」で大きな柱となっているのは、「同一労働・同一賃金」という考え方だそうです。そして、このことを背景に、社員の「付加価値」を高めることを目指しているそうです。 代表取締役社長の田代和弘さんにうかがいました。

それまでは整っていなかった「就業規則」を作るところから始めるなど、試行錯誤を繰り返すうちに、到達したひとつの結論についてお聞きしました。

大阪府・東大阪市にある「田代珈琲」は、1933年に創業。戦後、コーヒー卸会社としてスタートし、その後、小売へと業態を転換。現在は、コーヒーの輸入・販売を、実店舗やインターネットで手掛けています。しかし、現在、3代目の代表取締役社長をつとめる田代和弘さんが、事業を引き継いだ1990年代半ば、「経営は完全に行き詰っていた」そうです。戦後の「喫茶店ブーム」に乗って、順調に伸びてきた業績に陰りが見え、昔ながらの働き方がはびこっていた時代でした。定年退職していく社員を補充するという形で、新たな社員スタッフを増員していくところからスタートした「働き方改革」についてお聞きしました。

採れた野菜を加工して出荷する「6次産業化」に取り組むことで、農業の働き方を根本から変えてきたということですが、集団で作業にあたることで、女性が活躍する場も大きく拡げることにもつながったそう。この話題と今後の展開について、経営企画室室長・櫻井勇人さんにお話を伺いました！

社員が集団で作業に当たることで負担の軽減と労働時間の削減に成功した「ワールドファーム」1日の勤務時間も8時間と決められています。天候など不確定な要素もある農業で、どのように運用しているのでしょうか。この話題について、経営企画室室長・櫻井勇人さんにお話を伺いました！

農業法人として安定した経営をおこなっていますが、社員の皆さんはどのような働き方をしているのか、経営企画室室長・櫻井勇人さんにうかがいました。

ワールドファームは、2000年設立の農業法人で、茨城県・つくば市に本社を構え、従業員はおよそ100名。茨城県のほか、熊本県、鳥取県、石川県などに生産拠点を持ち、それぞれの農場で採れた野菜を、自社工場で加工し、出荷しています。農業の働き方を変えた、ワールドファームの事業について経営企画室室長・櫻井勇人さんにうかがいました。

「くらしのマーケット」では、時間にも、場所にも縛られないリモートワークで業務を進める「ジョブ型コース」オフィス出社を前提とし、組織全体にコミットしていく「メンバーシップ型コース」と、働き方を選択できるようにしたことで、人材募集の面でも、海外含め、様々な場所から応募が集まるようになり、採用がしやすくなったんだそうです。こうした働くスタイルの変化にともなって、会社という存在の捉え方も変わってきたそうですよ。代表取締役の浜野勇介さんにお話を伺いました！

コロナ禍に入り、ほぼすべてのメンバーがリモートワークで業務を進めている「みんなのマーケット」ですが、コロナ前からの制度や雰囲気を引きずって、うまくいかないところもあったそうです。従業員みんながストレスなくアウトプットを最大化できるように大きく変えたのが、「働き方の選択」だったとか。代表取締役の浜野勇介さんにお話を伺いました！

オンラインマーケットプレイスの運営に、ほぼすべてのメンバーがリモートワークで参加しているみんなのマーケット株式会社がチカラを入れた、情報の透明性と、社内ルールの明文化などについて代表取締役の浜野勇介さんにお話をお聞きしました。

ハウスクリーニングや家事代行、不用品回収、引越しなど、生活関連のサービスを中心とした、日本最大級のオンラインマーケットプレイス「くらしのマーケット」を開発・運営している「みんなのマーケット株式会社」。2011年のサービス開始以降、継続的に成長、拡大を成し遂げてきたスタートアップです。およそ120名の従業員がほぼリモート、働くスタイルも自ら選べるなど、働き方に関しても独自のカルチャーを作ってきた「みんなのマーケット」ですが、コロナ禍を経て、新たなフェーズに入ろうとしているようです。コロナ禍によるリモートワークで見えてきたのは、会社の「雰囲気のメンテナンス」だとか、代表取締役の浜野勇介さんにお話をお聞きしました。

「朝日通商」は、業界の常識を覆す輸送方式を採用することで、ドライバーの働き方を変えました。その新しい輸送システムは、業務の幅も大きく拡げることにつながっているようです。この話題について、代表取締役社長・後藤耕司さんにお話を伺いました！

リレー輸送とシャトル便という、2つの輸送方式を採用した「朝日通商」ドライバーは自分が考える仕事のスタイルによって、働き方を選べるようになりました。 この話題について、代表取締役社長・後藤耕司さんにお話を伺いました！

トラックの長距離輸送を4人で担当することで、長時間勤務の問題解決に取り組んだ、 朝日通商の期待以上の広がりを持っていた効果について、代表取締役社長・後藤耕司さんに伺いました。

朝日通商は、1970年設立の運送会社。香川県・高松市に本社を構え、従業員はおよそ340名。改革のきっかけとなったのは、新卒採用で訪れた高校の、就職担当者の話だったそうです。代表取締役社長・後藤耕司さんに伺いました。

レコード屋さんに行って好きな音楽を探す＝「ディグる」ように自分のキャリアを探しに行く・・・という「ディグるキャリア」が新たなキーワードとして浮かび上がる中で、異業種・異職種へ、越境して転職する方が非常に増えていることが明らかになってきました。最近では、こうした「ディグるキャリア」を後押しするような要因も、よく見られるそうです。この話題について、「株式会社リクルート」HR統括編集長・藤井薫さんにお話を伺いました！

レコード屋さんに行って好きな音楽を探す＝「ディグる」ように自分のキャリアを探しに行くという「ディグるキャリア」が新たなキーワードとして、浮かび上がる一方で・・・構造的な人材不足を背景に、採用する側の「人材要件」を変更する企業が増えている。こういった要因だけではなく、さまざまな事情によって近ごろ、「転職」の仕方が大きく変化しているそうです。この話題について、「株式会社リクルート」HR統括編集長・藤井薫さんにお話を伺いました！

個人の変化の一方で見えてきた、企業側の、大きな変化の兆しについて 株式会社リクルート「HR統括編集長」藤井薫さんにうかがいます。