グローバル・インサイト

CNBCによると、2021年第4四半期における地域別の投資先はアジアが36%と最もリード。アジアの“モバイルファースト”がスタートアップ躍進の機動力となっているようです。中でも、「スーパーアプリ」と呼ばれるモバイルアプリがアジアで急拡大中。これは欧米など西側諸国にはあまり見られない傾向だと言われています。スーパーアプリ、どのようなアプリでしょうか？（出演：岡徳之 / リサーチ：矢羽野晶子 / 写真：Grab）

フェイスブックが「メタ」に社名変更したのは、2021年10月のこと。あれからわずか2年足らず、メタを含むテック大手は、VR、ARなど「MR（複合現実）」の開発を本格化し、早くも激戦の兆しを見せています。GAFAMの激突、新興企業の参入など、MRの開発・実用化の最新動向をお伝えします（出演：岡徳之 / リサーチ：矢羽野晶子 / 写真：Future Interface Group）

ロシアに代わる化石燃料、特に天然ガスの取引先を求めている欧州。同域では、対ロシアエネルギー安全保障を進めると同時に、気候変動対策として脱炭素化に向けても動いている状況です。そんな中、EUで環境政策を統括するティメルマンス上級副委員長が今後、天然ガス輸出国に対し、水素エネルギーの取引にシフトするような形での長期的なパートナーシップを提案していくと述べました。これにより活発化している、欧州での水素エネルギーに関する議論の動向をお伝えします（出演：岡徳之 / リサーチ：大津陽子 / 写真：Дмитрий Хрусталев-Григорьев on Unsplash）

IPCC（気候変動に関する政府間パネル）の推計によると、気温の上昇を1.5度に抑えるには、2050年までに年間60億トンの二酸化炭素を取り除く必要があります。しかし、現在までに回収・貯留された二酸化炭素量は1万トンに満たないといわれており、回収・貯留技術の開発が急務となっています。そんな中、グーグルの親会社アルファベットやメタなど日本でもよく知られる大手企業が、2030年までに9億2500万ドル（約1189億円）分の二酸化炭素回収・貯留を進める取り組み「Frontier」を開始するとして注目を集めています（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：Martin Adams on Unsplash）

日本など水が豊かな国ではなかなか実感できませんが、世界的に見るときれいな水は非常に限られた資源であり、水資源の希少性は年々高くなっている状況です。世界人口のうち、きれいな水にアクセスできない人々の割合は3分の2に上るという指摘もあります。こうした中、空気から水を生成する「水テック」スタートアップがいくつか登場し、注目が集まっています（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：mrjn Photography on Unsplash）

アメリカで月間の退職者数が過去最高を更新し続ける「大退職トレンド」が発生して、早一年近く。超売り手優位の力関係が続くアメリカの労働市場では、給与や待遇に関する情報の透明化の動きが見られています。企業は今どのような対応を求められているのか、またその背景にあるものとは？（出演：岡徳之 / リサーチ：平島聡子 / 写真：Giorgio Trovato on Unsplash）

順調にコロナ前の状態への復帰を目指す航空業界。しかし今、顧客満足度の突然の低下に直面しています。乗客の不満の高まりや、機内におけるコロナ感染対策を背景に問題となっているのが、乗客がフライト中に暴言、暴力などの問題行為を起こす「エアレイジ」の急増です。エアレイジ問題の深刻さや各国各社の対策についてお伝えします（出演：岡徳之 / リサーチ：大津陽子 / 写真：Elizabeth French on Unsplash）

ロシアによるウクライナ侵攻では、ウクライナを支援する様々な取り組みが実施されています。その中でもイーロン・マスク氏による衛星インターネットサービス「スターリンク」による支援は、ウクライナ側の情報取得・発信を維持する上で、非常に重要な役割を果たしています。このスターリンクによる支援をきっかけに増えている、ウクライナ情勢への直接的な関与を強めるマスク氏の発言・行動をお伝えします（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：flickr）。

コロナパンデミックが収束へと向かい、世界は急速に「ポストコロナ」にシフトしています。そんな中、コロナ禍でブームとなっていた多くのテック系プロダクト／サービスの人気に陰りが見え始めていると言われています。それに伴い、多くのユニコーン企業が足元がおぼつかない「ゾンビユニコーン」と化しているそう。最新動向をお伝えします（出演：岡徳之 / リサーチ：ウルセム幸子 / 写真：Deva Williamson on Unsplash）

パンデミックによるワーク・ライフスタイルの変化は、都市人口の流出入にさまざまな影響を与えています。人口密度が高く生活費も高い都心から、地方やリゾート地に移住してリモートで働く「Zoom Towns（ズーム・タウン）」現象はその一つです。しかし、アメリカで地方やリゾートだけでなく、中規模都市も移住先としてこれまでにない人気を集めています。一方、シリコンバレーからは人口が徐々に流出しています。今、どのような都市が人びとを惹きつけているのでしょうか（出演：岡徳之 / リサーチ：杉田真理子 / 写真：Alex George on Unsplash）

世界では観光産業が好調です。Airbnbが5月3日に発表した第一四半期決算では、収益は15億ドルで前年同期比の70％増。パンデミック前の2019年の同期と比べても80％増となっており、予約宿泊数は1億超え。この宿泊数は、Airbnbにとって史上最高だと言います。そんな中、パンデミック前と後とでは、旅行に3つの変化が起こりつつあります。この夏、旅行を計画している方、必聴です（出演：岡徳之 / リサーチ：水迫尚子 / 写真：Marissa Grootes on Unsplash）

温暖化対策が待ったなしの今、EV（電気自動車）の生産が加速しています。EV市場は年々拡大しており、2020年から2028年の年平均成長率は37.2%と予測されています。EVのモデル別売り上げでは2021年、1位・2位をテスラが独占。しかし、少しずつではあるもののテスラのシェアは下がってきています。メーカー各社が来たるEV時代に向けて、ここ1〜2年でEV生産を本格化させる中、各社がしのぎを削る「EV戦国時代」の到来が見込まれています（出演：岡徳之 / リサーチ：矢羽野晶子 / 写真：Aptera）参考記事：https://ampmedia.jp/2022/05/18/ev-us/

気候変動とそれに伴う自然災害の激甚化で、私たちの生活はこれまで以上に天気に大きな影響を受けるようになりました。そんな中、「天気予報」は従来のように傘を持っていくか、洗濯物を干すかの判断に使われるだけでなく、天気の変化に影響を受ける産業で働く人びとにとっては死活問題となっています。そうした背景から、IBM、Google傘下のDeepMind、Microsoftなどアメリカのビッグテックが、人工知能や機械学習など独自のテクノロジーを駆使した天気予測システムの開発で競い合い、高精度のサービスが続々と生まれています（出演：岡徳之 / リサーチ：大津陽子 / 写真：Max LaRochelle on Unsplash）

新型コロナウイルス感染症拡大の影響で大打撃を受けた世界の観光産業。しかしながら、2年以上もの停滞を乗り越え、いま復興の兆しだけでなく、コロナ前の水準への回復も見えていると言います。回復の兆し、そしてコロナ前から変化した観光のあり方についてお伝えします（出演：岡徳之 / リサーチ：伊勢本ゆかり/ 写真： ismail mohamed - SoviLe on Unsplash）

昨年6月、当時39歳だったナジブ・ブケレ大統領が、ビットコインを法定通貨にすると大々的に宣言し、世界を驚かせた中米のエルサルバドル。9月7日に実行に移してから半年以上が過ぎましたが、ビットコインを法定通貨にしたことでどのような変化が生まれているのでしょうか。同国の最新動向をお伝えします（出演者：岡徳之 / リサーチ：奥瀬なおみ / 写真：Quantitatives on Unsplash）

ウクライナ危機をきっかけとするエネルギー安全保障に対する懸念の高まりは、欧米のエネルギー政策に大きな影響を与えています。注目される動きの1つが、水素エネルギーに関する取り組みの加速です。実は日本企業にとっても追い風となりうるこの動き、最新動向をお伝えします（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：ZeroAvia）。参考記事：https://ampmedia.jp/2022/05/04/hydrogen-tech/

世界には大手企業が租税を回避する「タックスヘイブン」が複数存在し、これまで様々な議論を巻き起こしてきました。しかし、今後はタックスヘイブンだけでなく、暗号通貨の租税回避地である「クリプトヘイブン」をめぐる報道や議論が増えることが見込まれます。クリプトヘイブンとは、暗号通貨の保有や取り引き、また、利益などに対する課税を行わない税制を持つ国で、アメリカ、ヨーロッパ、アジアなど世界各地に点在しています。その最新動向をお伝えします（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：Kanchanara on Unsplash）。

エネルギーの多くをロシアに依存するヨーロッパでは、脱ロシア依存に向けた動きが加速しつつあります。ウルズラ・フォン・デア・ライエン欧州委員会委員長とアメリカのバイデン大統領は3月末、ロシアからの天然ガス依存を軽減することを目的とした、エネルギー安全保障タスクフォースを共同で設置することを発表。これにより、短期的に天然ガスによって脱ロシアを進め、エネルギー安全保障を向上させる一方、中長期では、次世代エネルギーテクノロジーへの投資を進め、エネルギー源の多様化も実現したい考えです（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：Çağlar Oskay on Unsplash）

ロシアによるウクライナ侵攻を受け、EU（欧州連合）でエネルギー安全保障議論が加熱しています。そんな中、イギリスでも、エネルギーの脱海外依存に向けた動きが加速しています。イギリス政府は先月「英国エネルギー安全保障戦略」を発表。その中で、ウクライナ情勢やエネルギー海外依存の現状に触れ、海外依存を減らし、エネルギー独立を目指す手段を説明しています。その詳細をお伝えします（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：Arthur Osipyan on Unsplash）。

ロシアによるウクライナ侵攻を受け、対ロシア制裁の動きが加速しています。これに呼応して、ヨーロッパやカリブ諸国では、ロシア富豪のパスポート複数所有を可能にする「ゴールデンパスポート」制度について規制強化の動きも広がりを見せています。ゴールデンパスポート制度についてはこれまでにも、脱税、汚職、資金洗浄などのリスクを内包するものという指摘もありましたが、今後どのように変わっていくのかお伝えします（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：Nikolay Vorobyev on Unsplash）

Eメールの受信ボックスにたまり続ける、未読の広告販促メール。Cleanfoxによる2020年の調査によると、世界中でこのような無駄メールが1秒間に350万件送信されていたと言います。この無駄なメールが与える影響は、受信ボックスの汚染にとどまりません。実はEメール1件あたり、10グラムのカーボンフットプリントがかかっていると言われているのです。GAFAMも無視できないデジタル産業のカーボンフットプリントの現状をお伝えします（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：Brian Tromp on Unsplash）。

北米やヨーロッパの人材市場では「大退職（Great Resignation）」というトレンドが起こっています。2021年初め、アメリカではワクチン接種率の増加や経済回復を受け、退職・転職者が増え始めました。これに伴い、4月の退職者数は400万人と過去最高を記録、同月の求人数も930万件と過去最多を記録しました。欧米ではこの大退職トレンドの中、雇用者が人材に求めるスキルも変化しています。今求められるハードスキル／ソフトスキルとはどのようなものでしょうか（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：Jason Goodman on Unsplash）

世界に衝撃を与えているロシアによるウクライナ侵略戦争。これをきっかけとして、ヨーロッパでは安全保障に対する各国の姿勢が大きく変わり始めています。伝統的に「中立国」の立場をとってきた北欧スウェーデン、フィンランドでも自国の安全保障の在り方を再考する議論が活発化。NATO加盟を望む声が大きくなっています。揺らぐ中立主義、その最新動向をお伝えします（出演：岡徳之 / リサーチ：大津陽子 / 写真：Tong Su on Unsplash）

パンデミックをきっかけにリモートワーク需要が高まった結果、社員のリモートワーク環境が整っただけでなく、社外のフリーランサー／デジタルノマドに仕事を依頼する環境も整ったことが想定されます。世界各地では、このフリーランサー／デジタルノマドを誘致する取り組みが広がりを見せています。中でも昨年注目を集めた取り組みの1つが、ポルトガル・マデイラ島に登場した「デジタルノマド・ビレッジ」です。同プログラムが開始され、1年が経過した今、デジタルノマド誘致の可能性と課題が見えてきています（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：Sincerely Media on Unsplash）

デジタルネイティブと呼ばれるZ世代は、一般的に他の世代に比べて、ソーシャルメディアの情報リテラシーが高く、事実と偽情報を分別する能力に長けているといわれています。しかし、今回のウクライナ情勢では、Z世代によるソーシャルメディアを通じた偽情報の拡散が相次ぎ、同世代の情報リテラシーの脆弱性が露呈した格好です。その深刻な状況と要因についてお伝えします（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：Anastasiia Krutota on Unsplash）。

多くのメディアでは「穀物大国」と呼ばれることが多いウクライナ。ですが、この数年、IT産業が目覚ましい成長を見せており、ハイテク国家としての側面を持ち合わせていることはあまり知られていません。ロシア侵攻を受け、ウクライナ国内の多くのIT人材が苦境に立たされる中、欧米各国のテック企業が雇用という形で支援の手を差し伸べる取り組みが拡大しています。最新動向をお伝えします（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：Gayatri Malhotra on Unsplash）。

今後10年でメタバースは全世界でユーザー10億人、1兆ドルを超える収益を生み出す市場になると予測されています。そんなメタバースで想定される収益機会の中でも、最も参入障壁が低いのが「広告領域」と考えられており、メタバース上で新たなブランディング戦略を仕掛ける企業が、次々に現れています。一方、メタバースでの広告のあり方には現実世界とは異なるリスクも顕在化しつつあり、メタバース広告への規制整備を求める声も出始めています（出演：岡徳之 / リサーチ：平島聡子 / 写真：NIKE）

コロナ禍で、アメリカをはじめ世界各地で一度に多くの人びとが退職する「大退職トレンド」が起こっています。一方、人びとは現在、退職後どのような職に就きたいと考えているのか、グーグルの検索ワード分析から転職希望の傾向があぶり出されています。その結果には、最も検索されている転職先として「意外な職業」も登場。詳細をお伝えします（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：Josh Duke on Unsplash）。

IT人材が豊富なウクライナでは、ロシア侵攻を受け、民間サイバー部隊「IT Army of Ukraine（ウクライナITアーミー）」が結成され、ロシア政府系ウェブサイトなどを中心にサイバー攻撃を仕掛けています。どのような攻撃がなされ、どのような情勢への影響をもたらしているのか。なぜ、ウクライナで大規模な民間サイバー部隊が短期間で組織されたのか、お伝えします（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：Nati Melnychuk on Unsplash）

「クリーンテック」や「環境テック」への投資が世界的に盛り上がっています。中でも、特に注目されているのが「移動・交通」の分野です。現在、クリーンテックといえば電気自動車をはじめ、電動化テクノロジーを指す場合が多い状況。一方、電気ではなく、風を動力とする次世代輸送テクノロジーを開発する試みも一部で始まっています。その最新動向をお伝えします（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：The Oceanbird）

気候変動、二酸化炭素排出の抑制が各国政府、各産業の企業にとって急務となる中、二酸化炭素を捉え、価値ある素材に変換する技術「カーボテック」が、一部の投資家の間で密かに注目を集めるようになっています。そこではどのような技術が、どのように用いられているのか。どんな企業、スタートアップが有望視されているのか。最新動向をお伝えします（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：Patrick Hendry on Unsplash）

日々の仕事や生活で欠かせないアイテムとなったスマートフォン。ですが、ソーシャルメディアを中心に、多くのスマホアプリが利用者の時間消費を最大化させるデザインとなっており、様々な弊害を生み出しています。こうした状況にアンチテーゼを唱え、既存のソーシャルメディアとは異なるアプローチでスマホアプリを開発するプレーヤーが登場しています。どんなアプリが生まれているのでしょうか？（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：mehdi lamaaffar on Unsplash）

フレキシブルな働き方が可能になるとして関心を集めてきた「ギグエコノミー」。コロナ禍のEコマースやフードデリバリー需要の高まりを受け、その規模は拡大を続けています。一方、フードデリバリーの配達やタクシー配車などに従事し、低賃金かつ不安定な労働環境で働くギグエコノミーワーカーの増加は、憂慮すべきものだという指摘の声も。実際、ヨーロッパ各国では、ギグエコノミーワーカーを守る法規制を設立する動きが少しずつ拡大しています。その最新動向をお伝えします（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：Claudio Schwarz on Unsplash）

日本でも関心が高まっている暗号通貨投資。海外でも投資やトランザクション規模が急速に拡大しています。一方で、取り引き額の増加に伴い、スキャム、つまり詐欺やハッキングによる被害額も増加。2021年の被害総額は140億ドル（約1兆6000億円）と、2020年の78億8000万ドルから79％の増加となりました。投資家が注意すべき、最新の詐欺手口などリスクをお伝えします（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：Behnam Norouzi on Unsplash）

ロシアによるウクライナ侵攻を受け、世界各国からロシアに対する様々な制裁が実行されています。欧州連合（EU）は経済制裁の一環で、ロシアからのエネルギー輸入を大幅に減らす計画です。しかし、このままではエネルギーの不足分を補えないといわれており、石炭による火力発電を再開せざるを得ないという声もあがっています。そんな中、投資家などの間で注目が集まっているのが「原子力発電スタートアップ」。その最新動向をお伝えします（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：Patrick Federi on Unsplash）

2021年4月頃に始まったといわれるアメリカの「大退職トレンド」。そうして完全な売り手市場となっているアメリカの人材市場では、リモートワークやハイブリッドワークが人材獲得のための必須要素となりつつあります。それは年収が1000万円を超える職種も例外ではありません。では、どんな職種でリモートワーク率が高まっており、どのようなスキルが求められるのでしょうか？ 企業レビューサイトGlassdoorの調査結果を元にお伝えします（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：JP Lockwood on Unsplash）

停戦に向けた交渉が難航しているロシアによるウクライナ侵攻。しかし、その情報戦においては、ウクライナがロシアに勝利しつつあるとの見方が優勢になっています。ウクライナ政府が国民、海外メディア、企業、そしてハッカーグループの「アノニマス」をも巻き込んで行ってきた情報戦略とはどのようなものか、解説します（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：Gayatri Malhotra on Unsplash）

ロシアからの侵攻を受けているウクライナ政府は、武器調達などのため様々なファイナンシング活動を行っています。従来の戦時国債を通じた戦費調達のほかに、特に注目に値するのは「暗号資産」による寄付集めです。ビットコインやイーサリアムなどの仮想通貨、NFT、さらには「ミームコイン」と揶揄されることもあるドージコインまでも活用。「史上初の暗号資産戦争」と見なす専門家も多い今回の侵攻。その実際と背景をお伝えします（出演：岡徳之 / リサーチ：矢羽野晶子 / 写真：Marek Studzinski on Unsplash）

カリブ海のとあるリゾート地が、アメリカの「暗号資産ハブ」として注目を浴びています。シリコンバレーやニューヨークからの移住者が、現地で超富裕コミュニティーを形成し、ブロックチェーン関連ビジネスに乗り出す動きが加速しているんです。移住ブームが最初に巻き起こったのは、ビットコイン価格が急伸し、2万ドルに迫った直後の2018年。その後、過去最高値の6万8000ドル超えを記録した2021年に再び、一大ブームが到来しました。そんな暗号資産ハブとはどこでしょうか？現地事情をお伝えします（出演：岡徳之 / リサーチ：奥瀬めぐみ / 写真：Alex George on Unsplash）

混迷を深めるウクライナ情勢。ロシア側は当初、首都キーウを含め、主要5都市を数日以内に制圧する計画だったといわれています。しかし、キーウは依然ウクライナ軍が死守、他の主要都市についても、ロシア側の進軍は遅れているとの見方が有力となっています。その理由の一つとして、ウクライナが近年、開発・配備に注力してきた「ある兵器」が、ロシア軍の想定を上回る脅威となっていることが指摘されています。どんな兵器でしょうか？（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：Benjamin Marder on Unsplash）

空飛ぶ自動車がまもなく実現するかもしれません。アメリカではこのほど、グーグルの共同創業者ラリー・ペイジ氏が支援する企業と合弁で次世代航空モビリティを開発するスタートアップWisk Aeroが、ボーイング社から4億5000万ドルの大型調達を実施したとして話題となっています。同社が開発するのはどのようなモビリティーか、また、空飛ぶ自動車市場の最新動向をお伝えします（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：Wisk Aero）

マイクロソフトは2022年1月中旬、アクティビジョン・ブリザードを買収する意向を明らかにしました。買収価格は687億ドル（約8兆円）、テック業界史上最大の取り引きといわれています。そんなアクティビジョン・ブリザードとはどのような企業でしょうか？ そして、マイクロソフトはこの巨額の買収を通じて、なにを仕掛けようとしているのでしょうか（出演：岡徳之 / リサーチ：クローディアー真理 / 写真：Activision Blizzard）。

北欧におけるベンチャー投資が拡大の様相です。Siftedによると、スウェーデン、ノルウェー、フィンランド、デンマーク、アイスランドにおける2021年のベンチャー投資額は112億ユーロ。2020年の50億ユーロから2倍以上増加しました。そんな活況を迎える北欧の有望スタートアップを一挙ご紹介します（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：Rolands Varsbergs on Unsplash）。

グーグルによる2021年の検索キーワード分析によると、世界各地で「癒し」を求める人が多いことが判明しました。「how to heal（癒しの方法）」というキーワードの検索頻度が過去最多を記録したと言います。この癒しの需要の高まりは、様々な市場トレンドに影響をおよぼし始めています。観光・ホテル産業も例外ではありません。同産業の最新トレンドをお伝えします（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：A Belmond Hotel）

新型コロナウイルスの影響で、結婚式が延期やキャンセルになることも珍しくなくなりました。それに伴い、刻一刻と変わる状況に左右されない、バーチャルで結婚式を挙げるカップルが増えています。そんなカップルの代表といえるのが、2021年9月に挙式したギャニヨン夫妻でしょう。ニューヨークタイムズ紙が「『メタバース』で結婚式を挙げたカップル」「現実に束縛されることのない、結婚式の可能性を示している」と紹介。どのようなカップル、結婚式だったのでしょうか？（出演：岡徳之 / リサーチ：クローディアー真理 / 写真：Virbela）

ヨーロッパのスタートアップシーンを伝える「Shifted」が、2021年に同地域最速で急成長したスタートアップを発表。フィンテック分野を除き、累計5000万ユーロ以上の資金を調達した企業に限定し、昨年の従業員の増加率に基づいて算出しました。今回は、そこに登場した急成長スタートアップを紹介し、日本の起業家も要注目の最旬のビジネステーマをお伝えします（出演：岡徳之 / リサーチ：大津陽子 / 写真：Flink）。

「欧州のシリコンバレー」と呼ばれるスウェーデンで、5Gの実用化に向けた実装が着実に進められています。その新市場にはエリクソンのような大手通信会社だけでなく、革新的な技術で挑むスタートアップも続々参入。そんなスウェーデンの最新動向から5G実用化のアイデアを学びます（出演：岡徳之 / リサーチ：小林香織 / 写真：Einride）

数年前までバズワードだった「AI（人工知能）」。その開発は引き続き進行しており、GAFAMなど資金を持つテクノロジー企業を中心に投資・開発は依然継続されています。2021年にいくつかのブレークスルーがありましたが、2022年も引き続きAIはさらに進化を遂げる見込み。昨年のAI開発動向を振り返りつつ、2022年はどのようなことが予想されているのか、最新情報をまとめます（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：DeepMind）

ブルームバーグの予測によると、2020年に5000億ドルだったメタバース市場は、2024年に7833億ドルに拡大する見込みです。特に映画や音楽などエンタメ分野は約2倍の規模になると見られており、メタバース関連の中でも最も注目される分野となっています。メタバースにおける音楽や映画がどのような姿となるのか、現時点の動きから推察してみましょう（出演：岡徳之 / リサーチ：細谷元 / 写真：Taine Noble on Unsplash）。

世界の石油生産の多くを占める中東・アラブ地域。化石燃料のイメージが先行する同地域ですが、実は大規模なクリーンエネルギー投資が行われています。中でも、“中東のハブシティ” ドバイを擁するUAE（アラブ首長国連邦）では、世界最大級の太陽光発電所が建設されるなど、再生可能エネルギー生産が国家戦略として進められています。そんな同国な大胆なシフトと戦略の中身をご紹介します（出演：岡徳之 / リサーチ：矢羽野晶子 / 写真：Fredrik Öhlander on Unsplash）。

ZARA、ナイキ、LVMH――これらのブランドには共通していることがあります。それは、南米アマゾン川流域にある熱帯雨林の森林破壊への加担が指摘されていることです。そう指摘したのは、北米にあるサプライチェーンのリサーチ会社スタンド・アースと、気候正義のNPOスロー・ファクトリーが2021年11月に発表した調査報告書「ノーウェア・トゥ・ハイド」。膨大な量の税関のデータを分析したところ、他にもフェンディ、コーチ、プラダ、ニューバランスといった50以上の人気ブランドが、アマゾン熱帯雨林の森林破壊に関与していることが明らかになったのです。どういうことでしょうか？（出演：岡徳之 / リサーチ：クローディアー真理 / 写真：Bolt Threads）